ツアー催行の決定時期

申し込みをしていたツアーが催行中止になってしまったという経験をしたことのある人もいることでしょう。

 

では予定していたツアーが催行中止になってしまったら、どのように旅行会社は対応してくれるのでしょうか？

 

今回はその仕組みについてご案内していきます。

 

申し込みをしていたツアーが催行されるのか決定するのは、申し込みをしている旅行によって異なります。

 

一般的に海外旅行の場合は出発日の20日〜30日前、国内旅行の場合は14日前、日帰り旅行の場合は4日前が目安となります。

 

ただしこれはあくまでも一般論であり、過去の例などから判断をして、もっと前に決定したり、遅くなることもあります。

どのような手段で連絡がくる？

ツアーが催行中止となった場合は、旅行代理店にもよりますが、書面、メール、電話などで連絡が来るようになっています。

 

大手代理店ではマイページで確認できる仕組みとなっていることが多く、催行中止の場合は自動メールが送られてくるようになっている場合もあります。

 

中小企業であれば、電話などで連絡がくることが一般的です。

 

旅行者もどのような手段で、連絡がくるのか申し込み時に確認をしておくこともポイントの一つです。

 

稀にメールでも、電話でも全く連絡がつかない旅行者もおり、旅行代理店を悩ませていることもあるのです。

 

特に電話はもっとも連絡がつきやすい番号を、きちんと登録しておくようにするとよいでしょう。

旅行代金はどうなる？

予定していたツアーが催行中止となった場合は、旅行代金は全額返金されます。

 

ただし旅行代金を振り込んだ際の銀行の振り込み手数料は、払い戻しされません。

 

また旅行代理店によっては、旅行代金は全額返金されるものの、振り込み手数料は差し引いて返金されることもあります。

 

旅行契約時に必ず書面に記載があるので、確認をしておくことよいでしょう。

他のツアーへの変更は？

旅行代理店としても、もちろんツアーが催行されなければ、その分売り上げが減ってしまうため、できれば参加をして欲しいというのが本音です。

 

ツアー催行中止の連絡をする際に、同じツアーで前後に催行されるものがあれば、案内をしてくれます。

 

また申し込みをしていた日に、同じようなツアーがあれば代案として案内をしてくれます。

 

例えば軽井沢日帰り温泉と食べ放題ツアーが催行中止となってしまった場合、軽井沢日帰り温泉とアウトレットツアーに、誘導してくれることがあるということになります。

 

ただし旅行代金に差額が発生した場合は、高くなる場合は差額を支払い、安くなればその分を返金してくれます。

 

もちろん代案で行くか行かないかは、旅行者に決定権があるので、変更することは義務ではありません。

催行中止の理由とは？

そもそもなぜ催行中止となってしまうのでしょうか？もっとも多い理由は予定していた人数が集まらないことにあります。

 

ツアーには催行最小人数があり、ツアーによって異なりますが、20名以上となっていて19名であっても催行されることもあります。

 

それ以外の催行中止の理由としては、渡航先に外務省から「海外危険情報」が発出された場合、安全上の観点から中止となるケースもあります。

 

また「海外危険情報」が発出されていない場合であっても、中止となることもあります。

 

例えば行先の近隣エリアでテロが頻発していたり、もしくはテロが起こる可能性があるなど、そのような事態でも中止となることもあります。

 

また伝染病などが発生した場合にも、同様に中止となることもあります。

 

旅行が中止となってしまうことは、非常に悲しいことかもしれませんが、安全には変えられないものです。

 

例え直前でも行ける行先は案外見つかるものなので、旅行代理店とよく相談をして、全く別方面に行先を変えてみることも視野に、ベストな行き先を見つけてみるとよいでしょう。